誹謗中傷
誹謗中傷（ひぼうちゅうしょう）とは、他人の悪口を言いふらし傷つけること。恒心教の主な活動のひとつ。
概要
「他人を悪く言う、そしること」の「誹謗」と「根拠のないことを言いふらして他人の名誉を傷つけること」の「中傷」を合わせた言葉[1]。町中やインターネット上など、不特定多数の者が認知・閲覧できる場で公然と行った場合、名誉毀損罪や侮辱罪にあたる可能性がある。
恒心教との関わり
恒心教の主要な活動のひとつが唐澤貴洋や長谷川亮太をはじめとするハセカラファミリーに誹謗中傷を加えることである。
また、唐澤は恒心綜合法律事務所時代から得意な業務分野として誹謗中傷対策を挙げ、2016年10月のお気持ち表明以降は誹謗中傷の被害者として積極的にメディア出演を繰り返している。
さらに翻れば、ハセカラ騒動全ての元凶は長谷川が八神太一のコテハンで3年間に渡り誹謗中傷を繰り返したことであり、まさに騒動全体を貫くキーワードだと言える。
恒心界隈では唐澤の発言から「ﾋﾎﾞｳﾁｭｰｼｮ」、高橋嘉之の発言(書き間違い？)から「誹謗中島」、「誹謗中東」、「誹謗中鱚」と表記することもある。
近年の状況
昔から、パソコン通信やインターネットは誰もが自由に発信できる反面、匿名で鬱憤ばらしをする場になっていた。誹謗中傷は一番安上がりな趣味であり、不景気の時代にはぴったりだった。さらにSNSが発展すると、有名人すら誹謗中傷に参加し、トラブルが頻発するようになってきた。唐澤貴洋に代表されるパカ弁がはびこるのもこうした背景がある。
一般社団法人インターネット・ヒューマンライツ協会理事長のスマイリーキクチへの誹謗中傷は社会問題にまで発展したということもあり、同氏もまた例外なく誹謗中傷の根絶を日々啓蒙している。
2020年5月に発生した女子プロレスラーの自殺問題を受けて誹謗中傷は再度社会問題としてクローズアップされた。
この問題を受け、政府が制度改正など対策を検討し2022年6月には侮辱罪厳罰化の改正刑法が成立した[2]。また、唐澤もプロバイダー責任制限法の改正などを訴えている。
一方で、非常識な発言で世間を騒がす著名人が、自分に向けられた非難を「誹謗中傷だ、訴える」と脅迫し封殺しようとする、「スラップ訴訟」と呼ばれるケースも散見される。
また、唐澤貴洋と同じパカ弁福永活也はTwitterなどで日々誹謗中傷と取れる暴言を投稿しては消すを繰り返している。
敬虔な恒心教徒はT orやVPNなど、匿名化ツールを活用して宗教活動に勤しむことが望まれる。
唐澤貴洋による誹謗中傷
先述の通りインターネット上の誹謗中傷対策を得意業務に挙げ、数々の誹謗中傷を受けてきた被害者としてメディアに登場した唐澤貴洋であるが、2022年ごろからツイッターを中心に乱暴な発言が目立つようになり、実名かつ法律事務所公式のツイッターアカウントで、誹謗中傷に当たり得る発言を繰り返すようになった（カメムシ#2022/8/22-23、エクシア幹部らへの罵倒など）。
また、逮捕され裁判を待つ恒心教徒や、すでに執行猶予付きの判決が出ている恒心教徒の実名や顔写真を繰り返し掲載し罵倒した。犯罪を行った疑いで逮捕された、あるいは刑が確定している人物に対するものであったとしても名誉権の侵害は認定され得るものであり、弁護士としての見識を著しく欠くと言わざるを得ない行動だ。
その一方で、2020年7月に行われた参院選では、芸能関係者への誹謗中傷を生業とする東谷義和に心酔し、当該人物に投票した上で擁護する発言も行った。また、「私人逮捕系」と称し、犯罪に関与していない女性を人違いで拘束した上、違法なチケット転売の犯人として顔を晒す動画を投稿した名誉毀損容疑で逮捕された煉獄コロアキを擁護する活動も行っている。
これらの人物はまさに誹謗中傷で金を稼いできた連中であり、誹謗中傷対策を掲げる弁護士として活動し、誹謗中傷対策を推進する一般社団法人インターネット・ヒューマンライツ協会で理事を務め、そのツイート炎上します!など誹謗中傷に関する著作もある唐澤貴洋弁護士の言行不一致や倫理観と知性の無さが浮き彫りとなっている。
註釈
