「特定手法一覧」の版間の差分

[[パカ弁]]を使ってプロバイダを相手取った裁判で勝つことで、そのIPアドレスを利用していた人物<ref>正確にはプロバイダと契約していた人物であり、投稿者本人とは限らない。</ref>を特定することができる。ただしこの裁判の根拠となるプロバイダ責任制限法の第四条の第三項には「発信者情報の開示を受けた者は、当該発信者情報をみだりに用いて、不当に当該発信者の名誉又は生活の平穏を害する行為をしてはならない」<ref>[[総務省掲示板|総務省]]{{wpl|総合通信基盤局}}消費者行政第二科 著『プロバイダ責任制限法』＜改定増補第2版＞、{{wpl|第一法規}}、2018年、p.87、ISBN 9784474062511では、発信者の名誉又は生活の平穏を害する行為の具体例として、発信者の情報を[[高橋嘉之|インターネット上に公開すること、発信者に嫌がらせ・脅迫すること]]を挙げている。</ref>とあるため、この手法での個人特定は全く恒心向きではない。

電話帳に載った戸籍主の住所氏名電話番号をフリーで[[開示]]しているサイト。終盤でのダメ押しに使われることが多い。[[関東サウンドプロジェクト]]の特定騒動で威力を発揮した。

SNSで街中の画像を発見した場合、[[Google マップ]]等地図サイトで検索して場所を絞り込むことができる。2つ以上の施設が写り込んでいた場合、「検索ワード||検索ワード」と検索することで2つの施設を同時に地図上に表示させ、近接している地点を見つけ出すという特定に直結する手法が可能となる。ただし、3つ以上の同時検索は出来ないので総当り的な検索も時には必要となる。